今月16日までの1週間に、インフルエンザで医療機関を受診した患者は全国でおよそ78万人に達し、本格的な流行に入ったとみられることが国立感染症研究所の調査で分かりました。患者の6割近くが成人で、子どもが流行の中心だった昨シーズンとは異なる特徴を示しています。
国立感染症研究所が、全国のおよそ5000の医療機関からの報告を基に推計したところ、今月16日までの1週間に、インフルエンザで医療機関を受診した患者は78万人に達しました。流行状況を示す1つの医療機関当たりの患者数は12.09人と、前の週の2.4倍に増加しました。都道府県別では、沖縄県が55.26人で、昨シーズンの流行のピークを超えたほか、佐賀県が27.87人、福岡県が24.81人など26の県で、「注意報レベル」とされる10人を超え、全国で本格的な流行に入ったとみられるということです。患者の年齢層は、20代が22.1%で最も多く、次いで30代が15.6%など成人が全体の57.7%を占め、子どもが流行の中心だった昨シーズンとは異なる特徴を示しています。また、検出されるウイルスは「新型」の割合がさらに増えて、年明け以降の報告では9割近くに達し、昨シーズン、あまり感染が広がらなかった成人層で患者が急増した一因とみられています。流行のピークは来月上旬にかけてとみられ、国立感染症研究所の安井良則主任研究官は「手洗いやマスクで予防を徹底するとともに、感染した場合は、周囲に広げないよう一人一人が注意してほしい」と話しています。
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